クリニックのSNS発信で気をつけたいこと

InstagramやX(旧Twitter)など、SNSを活用して情報発信を行う医療機関が増えています。院内の様子や医師・スタッフの人柄が伝わりやすく、患者との距離を縮める手段として有効な一方、医療広告ガイドラインの対象になるという点は見落とされがちです。

この記事では、クリニックがSNSで情報発信を行う際に気をつけたいポイントを整理します。

SNSも医療広告ガイドラインの対象

「SNSは個人の発信だから広告に当たらない」と誤解されることがありますが、医療機関の公式アカウントによる発信は、医療広告ガイドラインの規制対象に含まれます。ウェブサイトと同様に、比較優良表現や誇大広告、効果を保証する体験談などは避ける必要があります。

院長やスタッフの個人アカウントであっても、医療機関の名称を明示して発信している場合は、広告とみなされる可能性がある点に注意が必要です。

発信内容を検討する際のポイント

日常的な情報発信は比較的取り組みやすい

院内の様子、スタッフの紹介、診療時間の変更のお知らせといった、事実に基づく日常的な情報発信は、比較的取り組みやすい領域です。患者にとって、医療機関の雰囲気や人柄が伝わることは、来院検討における安心材料になります。

症例・治療効果に関する投稿は慎重に

特定の症例の治療結果や、ビフォーアフターを示すような投稿は、医療広告ガイドラインに抵触するリスクが高い領域です。症状や疾患についての一般的な医学知識を解説する発信であれば、患者への情報提供として価値がありますが、個別の治療効果を強調する表現は避ける必要があります。

患者に関する投稿は同意と匿名性に注意

患者との写真やエピソードを投稿する場合、本人の同意を得ることはもちろん、個人が特定されない配慮が必要です。良かれと思って投稿した内容が、プライバシーの観点で問題になることもあるため、慎重な判断が求められます。

運用体制を整える重要性

SNSは投稿の手軽さゆえに、担当者の判断だけで発信されてしまいがちです。しかし、医療広告ガイドラインへの理解が不十分なまま運用すると、意図せず不適切な表現を発信してしまうリスクがあります。

投稿前のチェック体制(誰が最終確認するか)を決めておく、表現に迷った際の相談先を持っておくといった運用体制の整備が、リスクを減らす上で重要です。

炎上リスクへの備え

医療機関のSNS発信は、内容によっては予期しない反応を招くこともあります。批判的なコメントが寄せられた際の対応方針をあらかじめ決めておく、事実と異なる情報が拡散した場合の対応フローを用意しておくといった備えも、運用を始める前に検討しておきたいポイントです。

継続できる運用体制を作る

SNS運用で陥りやすい失敗の一つが、開設当初は熱心に投稿していたものの、徐々に更新が滞ってしまうケースです。更新が止まったアカウントは、かえって印象を悪くすることもあります。無理のない頻度と、継続できる担当体制を最初に設計しておくことが重要です。

よくある質問

スタッフの個人アカウントでの発信も規制対象になりますか？

医療機関の名称を明示せず、個人の立場としての発信であれば、直ちに規制対象になるとは限りません。ただし、医療機関が特定できる形での発信は、内容によって広告とみなされる可能性があるため、院内でのガイドライン共有をおすすめします。

症例写真は一切投稿できませんか？

治療効果を強調する形でのビフォーアフター写真の投稿は、医療広告ガイドラインで問題になりやすい表現です。投稿する場合は、詳細な説明を伴わない単純な提示を避け、専門家に確認したうえで判断することをおすすめします。

炎上した場合、どう対応すればいいですか？

事実関係を確認したうえで、感情的にならず冷静に対応することが基本です。誤った情報が広がっている場合は、正確な情報を丁寧に発信することが重要です。対応に迷う場合は、早めに専門家に相談することをおすすめします。

まとめ

SNSは医療機関にとって身近な情報発信手段ですが、医療広告ガイドラインの対象になる点を理解した上で運用する必要があります。日常的な情報発信は比較的取り組みやすい一方、症例や治療効果に関する投稿には慎重な判断が求められます。運用体制を整え、無理なく継続できる形を作ることが重要です。

広告・情報発信に関するご相談は、広告・プロモーションのページからお問い合わせいただけます。

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本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の成果を保証するものではありません。実際の運用にあたっては、最新の医療広告ガイドラインおよび各SNSの利用規約をご確認のうえご判断ください。